退職の意思表示は、真に本人の意思による確実なものでなければなりませんが、その手段、方法に関しては、「こうでなければならない」といったルールは定められておりません。よって、「口頭」「書面」「メール」、いずれであっても基本的には問題ありません。この点、雇用の入り口である採用手続きが任意であるのと同じと言えます｡

　ただし、就業規則等で、例えば、｢退職する場合、事由を明記した退職願を提出し、会社の承認を得なければならない｣ といった定めをする場合があります。退職手続きに関する会社のルールであるため、社員はこれを遵守するのが基本です。ただ、｢どのような場合にも書面でなければ退職を認めない｣という扱いはできません。本人には退職の自由があるため、手続き違反を問題とされることはあっても、退職自体を認めないということは許されないと言えます。